2018-03-29 10:31:50

他スレでも類似内容が多いので書いていますが、基本的に追記・レイアウト変更は認められておりますが、項目の削除は認められておりません。
また、計画書料を算定していなかった場合としても、最低でも3ヶ月に一度の医師による計画作成・説明が必要なリハ実施計画書の内容は網羅していなければなりません。
ご注意下さい。

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2018-03-29 10:31:50

みやもんた様、お忙しいところ、ご丁寧なコメントありがとうございます。
http://www.jsmr.org/documents/comprehensive_plan_1_140318.pdf
http://www.jsmr.org/documents/comprehensive_plan_2_140401.pdf
確かに、仰る計画書のことです。
この２枚で構成される計画書ですが、みやもんたさんのご指摘中で最大の問題と言われる「多職種で作成」という点は２枚目に多職種のサイン欄があるのでクリアされているように見えます。また、「患者の希望・目標」や「リハビリテーション終了の目安・時期」も２枚目に記載欄があります。
そうは言っても、確かにADLに項目ごとの点数がないですし、「機能と構造」「活動と参加」の項目もありません。
やはり、この実施計画書では計画評価料を算定できないということでしょうか。
それにしても不思議なのは、この計画書の意味です。日本運動器科学会がこのような様式２３に「寄せた」計画書をupしているのはいったい何故なんでしょう・・・運動器セラピスト（みなしPT）研修会を行っているという点では、診療点数算定要件にも関わっている大きな団体なので、「様式２３に準ずる書式」を日本運動器科学会が提示しているのかもと思ってしまいました。
いずれにしても、様式２３を使用するのが安全という点は間違いありませんね。

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2018-03-29 10:31:50

日本運動器科学会の「運動器リハビリテーション総合実施計画書」に関する件ですね。
http://www.jsmr.org/documents/comprehensive_plan_1_140318.pdf 　このことでしょうか？

もし、この用紙を用いて「リハビリテーション総合計画評価料」を頂いているのであれば完全にダメでしょう。理由は、多職種で作成されていないからです。

しかし、計画書料を算定していないとなれば、グレーゾーンにあたると思います。過去に、計画書に関して厚生局に確認した際、総合実施計画書に書かれている項目の内容が網羅されていれば用紙を変更しても良いですと言われました、その際、ADLはBI、FIMが望ましいとの事でした。また、様式を確認してもらえばわかりますが、ADLは総合点数だけではなく、項目ごとの点数があるのが基本です。
厚労省は基本「ICF」に沿って計画書を考えているので、「機能と構造」「活動と参加」があるのが理想の様です

また、日本運動器科学会のリハビリ総合実施計画書の問題点は、主目標に「□転倒予防 □体力増進　□生活習慣病対策」と記載されています。
現状の医療保険は、疾病により何らかの問題が生じている場合にリハが行えるため、予防には保健点数はつかないので、もしここに☑があるなら問題でしょう、また、「患者の希望・目標」や「リハビリテーション終了の目安・時期」の記載がないのも気になります。

よって、「計画書料」→×　「計画書」→×に近い△　
なので、ご自身たちで判断されるなら、通知で出ている様式を使用するのが安全でしょう。もしくは、審査する側に確認したほうがよいでしょう。

リハビリテーションの通則に関して簡単にまとめていますので以下↓を確認してみてください。
「4-1．計画書」の所です
https://matome.naver.jp/odai/2152220719226402501

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