2024.12.27

令和7年度予算編成大綱に「リハビリテーション」明記

自民・公明両党は令和7年度予算編成大綱を決定し、本文に「リハビリテーション」が明記された。

2024.12.26

【座談会レポート】海外で働く理学療法士の魅力と苦労

ドイツで活躍されている理学療法士の清水遼さんをゲストにお迎えし、「海外で働く理学療法士の魅力と苦労」をテーマに座談会を開催しました。清水さんの講演では、ドイツへ渡航してから理学療法士として働くまでの道のりをお話いただきました。

2024.12.24

リハビリテーション専門職の「処遇改善」調査結果を発表【リハ専門職３団体】

リハビリテーション専門職団体協議会は、令和6年度の報酬改定を受けて実施した 「リハビリテーション専門職の処遇改善に関する実態調査」の結果を発表。リハビリテーション専門職の現金給与総額の引き上げについて、医療施設では約3割、介護・福祉施設では約4割の施設で行われていない実態が明らかとなった。

2024.12.23

遠隔心臓リハビリテーション「TeleRehab」 STI for SDGs アワード受賞

榊原記念病院は、仕事や移動の制約などで通院が困難な状況にある人々に心臓リハビリテーションを提供することを目的に、遠隔でのリハビリテーションを実現するアプリケーション「TeleRehab」を開発。STI for SDGs アワードの文部科学大臣賞を受賞した。

2024.12.19

企業のメンタルヘルス対策にセラピストは貢献できるか？

企業のメンタルヘルス対策が重要性を増す中、身体の不調から心の健康にアプローチできるセラピストの役割が注目されています。今回は、その可能性と課題について探ります。

2024.12.18

片麻痺後遺症の歩行改善を目指して 理学療法士が杖「Paracane」開発

シュポーン株式会社は、脳卒中後遺症による片麻痺患者さんを対象に歩行改善を目的とした杖「Paracane（パラケイン）」を開発。開発に至った背景や杖の魅力についてお話を伺いました。

2024.12.13

【PT協会】2025 年度予算・税制等に関する政策要望を自民党へ提出

日本理学療法士協会は11月21日、自民党にて開催された「予算・税制等に関する政策懇談会」にて要望書を提出した。

2024.12.11

【日本健康会議2024】 健康づくり取組み達成状況を報告　新たなマーケット「生産性損失対策」に理学療法士

10月30日、「日本健康会議2024」が開催され「健康づくりに取り組む5つの実行宣言2025」に関する達成状況を報告。経済産業省の講演では、健康経営の目指す姿として「生産性損失対策」に理学療法士が記載された。

2024.12.02

立って移動できる車椅子「Qolo」筑波大発ベンチャー開発

筑波大学発のベンチャー企業であるQolo株式会社は、“立って動けるモビリティ機器”「Qolo」の実用化に向けて筑波大学附属病院リハビリテーション部の協力を得ながら筑波大学と共同開発に取り組んでいる。

2024.11.29

産業保健・健康経営分野でリハビリテーションの経験を生かす

理学療法士・作業療法士の需要と供給、そして2040年の未来―。供給過多が予測される中、医療や介護施設でリハビリテーションの経験を積んだセラピストが産業保健や健康経営の分野でどのような貢献ができるのか。新たな可能性を探ります。

2024.11.28

バーチャルペットでリハビリ支援 NianticとAugment Therapyが提携、実証研究へ

ポケモンGOの開発・運営で知られるNianticは、デジタルヘルス企業Augment Therapyと提携し、バーチャルペットを活用したリハビリ支援プログラムを開発することを発表した。

2024.11.27

リハビリテーションにおける「ゲーミフィケーション」の可能性

近年、リハビリテーションの分野で、訓練をゲーム化することで患者の主体性を引き出す「ゲーミフィケーション」への注目が高まっている。

2024.11.26

運動を主体とした多因子介入により認知機能が向上【神戸大学ら】

神戸大学らによる研究グループは、運動・認知機能トレーニング・栄養管理・高血圧や糖尿病などの生活習慣病の管理からなる多因子介入プログラムを行うことにより、高齢者の認知機能が向上することを報告した。

2024.11.22

【PT協会】生涯学習制度を見直し「同一カリキュラムコード、高いポイント数へ上書き可能」など

日本理学療法士協会は11月14日、2022年度に開始した生涯学習制度について、2027年度までに段階的に見直しを行っていくことを発表した。

2024.11.22

産後ケアの事業実施者に「理学療法士」を明記【こども家庭庁】

10月30日、こども家庭庁により改定された「産前・産後サポート事業ガイドライン及び産後ケア事業ガイドライン」にて、産後ケア事業の実施担当者に「理学療法士」が明記された。

2024.11.20

海外で働く理学療法士としての魅力と苦労 ードイツの理学療法士免許を取得し働くまでー

ドイツで活躍する理学療法士清水遼さんをゲストにお迎えし、「海外で働く理学療法士としての魅力と苦労」についてお話しいただく座談会を開催します。

2024.11.19

中小企業の産業保健・健康経営の現状 ー セラピストの可能性を探る ー

中小企業の現状を理解したうえで、セラピスト（PT・OT）として社会課題の解決に向け、取り組んでいく必要があります。今回は中小企業の産業保健と健康経営の現状から、セラピストの可能性を探ります。

2024.11.18

電子カルテ情報共有サービス、2025年度中 本格稼働へ【厚労省】

厚生労働省は社会保障審議会医療保険部会にて、電子カルテ情報共有システムの概要、運用までのロードマップ、補助費用についてなどについて議論した。

2024.11.12

【診療報酬改定】疑義解釈（その14）、医療ＤＸ推進体制整備加算などについて

11月5日、厚生労働省は令和6年度診療報酬改定に関する「疑義解釈資料の送付について（その14）」を事務連絡した。

2024.11.11

産業保健・健康経営分野でセラピスト（PT・OT）ができること

労働者の高齢化に伴い、さらに課題は深刻化していくことが予想され、産業保険・健康経営分野においても、セラピストを含めた多職種での連携が重要になってきます。