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2015.09.08

次期介護報酬改定「中重度・認知症は強化」「有効なリハビリのあり方が課題」と発言。

　厚生労働省老健局の三浦公嗣局長が9月3日にパシフィコ横浜で開催された「全国介護老人保健施設大会」で次期介護報酬改定について「引き続き、中重度・認知症については今後も強化する方針」また、「有効なリハビリのあり方」が課題と発言している。団塊世代が後期高齢者に突入する2025年をターゲットとする地域包括ケアシステム構築については、平成30年（2018年）の医療保険と介護報酬の同時改定が非常に重要な分岐点と位置づけられる。2015年3月には「高齢者の地域におけるリハビリテーションの新たな在り方検討会」の報告書をとりまとめているが、今後、維持期（慢性期）におけるリハ職の関わり方、回復期リハビリのあり方、訪問看護ステーションからの訪問リハビリ、介護予防におけるリハビリ職の関わり方などなど様々な論点でリハビリテーション・リハ職のあり方が問われている。また、その見直しについては、リハビリ専門職とする理学療法士や作業療法士、言語聴覚士の職域や事業運営にも大きく影響されることになる。リハビリ専門職は危機感をもって臨む必要がある。

記：理学療法士　友清直樹（ともきよ　なおき）