2022.10.14

一般企業で働く方へ臨床の経験を届けるにはどうしたら良いか？ ー オンラインで専門知識を届ける方法 ー

はじめに

「もう少し早めに病院に来ることは難しいのかな…?」病院やクリニックで働いているとそんな風に感じることはありませんか。

ご存知のように、近年では通院困難者や通院する時間がない方などに対して、遠隔医療の発展が世界中で注目されています。

今回の記事では、普段オンラインを主に活動している私の経験をもとに、日々忙しく企業で働かれている方に対してどのような方法で知識や技術を提供しているのかについてお話したいと思います。

＜セラピストが産業保健分野へ参入することの意義＞

経済産業省は、2014年から従業員の健康を経営的な視点で取り組んでいる企業を健康経営銘柄として公表しています。

しかし、総務省統計局「労働力調査」によると事業所590万か所、就業者数6316万人に対し、6500人の産業医と5000～10000人の保健師という少ない人数で産業保健分野を施され、一次予防への対策が十分に行われていない現状があります。




そのため、疾病や障害を患ってから医療機関でリハビリテーションを受けた患者様は少なくありません。（参考文献①）セラピストが産業保健分野で活躍することができれば、症状が悪化する前に予防できる人々が増えるのではないかと私は考えています。

オンライン下でのリハビリテーション

近年、ICTの革新やコロナ禍も相まって、通院困難者や医療の提供が困難な地域への遠隔リハビリテーションが確立されつつあります。

検査器具での評価が困難、用手接触できないなどの問題点も危惧されていますが、オンライン下でもＡＤＬ・運動指導は可能ということが分かってきており、遠隔でのリハビリテーションが確立されつつあります。（参考文献②）

企業で働くデスクワーカーへのアプローチ　ー私の経験談ー

2020年のコロナ禍以降、在宅ワークを推奨する企業が増えたことにより「前から腰痛や肩こりを感じていたが、テレワークで悪化してしまった…」「病院にかかりたいけど行く時間がない」「自分で何とか対処したいけどネットの情報は何が正しいのかわからない」という方が増えていると友人から聞きました。

理学療法士として働いている私はなんだか悲しい気持ちになり『何とかしたい!』という思いでネットやSNSで調べていると、“ポケットセラピスト” というサービスがあることを知りました。

“ポケットセラピスト” とは肩こり・腰痛対策を起点としたオンライン下でのヘルスケアサービスで、様々な経歴を持つ理学療法士・作業療法士・柔道整復師・鍼灸師・心理師が活躍しています。現在では私もそのメンバーの一人になり、今ではオンライン上でほとんどの仕事をしています。

働き始めて驚いたのですが、オンラインでのアプローチのみでも今までの経験を活かした運動指導やアドバイスによって「痛みが楽になって嬉しいです」「自分で体を動かすことで痛みをコントロールできるようになりました」などの言葉をいただけました。

今では臨床現場と同じくらいもしくはそれ以上にやりがいを感じて働いています。

女性のキャリアアップ、ライフスタイルやライフイベントに合わせた働き方の選択

ポケットセラピストではインターネット環境があればいつでも企業で働く方々のサポートが可能です。また、最新の知見やエビデンス資料が適宜アップされる環境が用意されているため、日々の臨床現場にも活用できたり、セラピストとしてのスキルアップも可能です。

個人的なお話になってしまうのですが、私は近い将来、夫の仕事を手伝うことを決めているため、今後のライフスタイルを考えるとPTの正社員として働くことが難しいと思っています。

また、妊活や出産、育児といった予想ができないライフイベントが待ち構えていて不安に思っていた時、理学療法士協会の雑誌でポケットセラピストの存在を知り「今の私にピッタリかも！」と感じすぐに登録しました。

働き方も休日や隙間時間だけでも良く、反対に都合にあわせてしっかり働くことも可能です。

「隙間時間を活かしたい」「スキルアップしたい」「新しい環境にチャレンジしてみたい」どれか一つでも当てはまったら、私と一緒に臨床の経験を活かして一緒に働いてみませんか。

▼ポケットセラピストにご興味を持たれた方

https://www.pocket-therapist-recruit.site/

▼ 参考文献
①産業理学療法の役割
雑誌名：理学療法学　第43巻Supple,No.1 9~12貢(2016年)
DOI：https://doi.org/10.14900/cjpt.43.9

②世界における遠隔リハビリテーションの実態調査と報告
雑誌名：運動器理学療法学
DOI：https://doi.org/10.57281/jofmpt.202104