日本理学療法士協会は、理学療法士が自らの職場で腰痛予防に取り組む事業「2022 職場における腰痛予防宣言!」を9月1日から実施している。
日本における業務上疾病(新型コロナウイルス感染症除く)で最も多い腰痛。特に保健衛生業では業務上疾病のうち約8割が腰痛であり、このことは従業員のみならず、従業員の休職・退職を招く点で、経営者にとっても深刻な問題となってる。
同事業は、同会会員の理学療法士が、自らの職場において腰痛予防講習会や腰痛リスク見積もりを実施することを認定する仕組みを設けることで、各施設の取り組みを推進。施設内で理学療法士が専門性を発揮し、医療・介護施設での腰痛予防・労働安全に貢献することの支援に取り組んでいる。
認定された施設一覧や取組み事例集は、同協会ホームページから閲覧可能。
理学療法士のみならず、経営者や従業員、さらには国民にも腰痛予防の重要性を理解が広がり、全国で腰痛予防の取り組みが実施されることが期待される。
2022職場における腰痛予防宣言!進め方
事業背景_保健衛生業の災害性腰痛の課題
引用・参考:日本理学療法士協会HP
・「2022 職場における腰痛予防宣言!」を実施します
・健康づくり・予防活動・保健事業 腰痛予防について