コロナ禍の実習「なんらかの制限」が約9割、チーム医療推進協議会が報告

チーム医療推進協議会は、コロナ禍における実習の状況についてアンケート調査を実施。養成校を対象とした調査結果、コロナ禍の実習については「なんらかの制限があった」と約9割が回答したことが報告された。

同調査は、チーム医療推進協議会に所属する関係団体を通じて養成校を対象に、COVID-19に関連する影響に関するアンケート調査を実施。546校の養成校から回答を取得、その結果よりコロナ禍における実習の状況や課題が示された。

2020年度の卒業生が、本来実施すべき学外の実習をどの程度実施できたかという設問では87%は実習に何らかの制限があったと回答。そのうち、12%の養成校では「ほぼ全てが実施できなかった」と回答し、コロナ禍における実習の課題が浮き彫りとなった。

十分な実習ができなかったと考えられる今年の卒業生に対して、教員からみたときにどのような点が懸念されるか、という問いに対しては、「患者・対象者とのコミュニケーションが不足している」が69.3%が最多、続いて、専門職としての技術が未習得であることが67.6%だった。

今後、学外の実習を円滑に実施するために必要な対応は何か？という問いでは、学外実習施設での職員と同様の対応（ワクチン接種等）が61.6%で最多であり、続いて、卒後実習教育（卒後研修）制度の充実と国の制度・認定（52.5%）が必要な対応として挙げられた。

一方、施設側としては実習生の受け入れに際して、実習前のPCR検査、実習前・実習期間中の都道府県を越える移動の制限、実習前のバイトの制限など、学生本人への行動制限を要望していることが結果より示された。

また、学外実習施設とのオンライン活用による実習体験の実用化など、コロナ禍における実習について対応を求める声も挙げられている。

今回の調査報告書は、同協議会のホームページにて閲覧が可能。個人向けに行った調査結果など、コロナ禍における実習受け入れ、実施に関する現状と課題が示されている。