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2021.05.31

「シーティング」介護報酬でも算定可能

理学療法士等が患者の機能評価を行い実施する「シーティング」について、介護報酬においても算定が可能となる旨を、令和3年度介護報酬改定に関するQ＆A（Vol.6）にて厚生労働省が通知した。

「シーティング」の算定について、診療報酬では2017年に発出された疑義解釈通知によって可能とされてきたが、今回の通知を受けて介護報酬でも同様に算定対象となった。

介護報酬では、住み慣れた自宅や地域での生活を継続できるよう、訪問系や通所系など各種サービスが提供されており、そのサービスを受ける利用者の中には車椅子などを利用している方も少なくない。

介護保険制度下における理学療法士のシーティングへの関わりが拡がることを期待したい。

【訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、介護老人保健施設、介護医療院、介護療養型医療施設】

問1　シーティングとして、医師の指示の下に理学療法士等が、椅子や車椅子等上の適切な姿勢保持や褥瘡予防のため、患者の体幹機能や座位保持機能を評価した上で体圧分散やサポートのためのクッションや付属品の選定や調整を行った場合に、介護報酬上におけるリハビリテーションの実施時間に含めることは可能か。

(答) 　可能。この場合のシーティングとは、椅子や車椅子等上での姿勢保持が困難なため、食事摂取等の日常生活動作の能力の低下を来した患者に対し、理学療法士等が、車椅子や座位保持装置上の適切な姿勢保持や褥瘡予防のため、患者の体幹機能や座位保持機能を評価した上で体圧分散やサポートのためのクッションや付属品の選定や調整を行うことをいい、単なる離床目的で椅子や車椅子等上での座位をとらせる場合は該当しない。またシーティング技術を活用して車椅子ではなく、椅子やテーブル等の環境を整えることで、「椅子に座る」ことが望ましい。なお、シーティングの実務については「高齢者の適切なケアとシーティングに関する手引き」を参考とすること。

<参考:「高齢者の適切なケアとシーティングに関する手引き」(PDF)（令和2年度厚生労働省老人保健健康増進等事業「車椅子における座位保持等と身体拘束との関係についての調査研究」高齢者の適切なケアとシーティングに係る検討委員会、令和3年3月）>

1.1高齢者ケアにおけるシーティングとは
　高齢者ケアにおけるシーティングを、「体幹機能や座位保持機能が低下した高齢者が、個々に望む活動や参加を実現し、自立を促すために、椅子や車椅子等に快適に座るための支援であり、その支援を通して、高齢者の尊厳ある自立した生活の保障を目指すもの」と定義します。

Q&A (Vol.6)