2021.01.21

コロナ禍のPTOTによる病棟業務支援、厚労省が通知

厚生労働省医政局は18日、コロナ禍の病棟業務支援の事例として日本理学療法士協会、日本作業療法士協会の取り組み事例を都道府県に通知した。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大時における対策の1つの参考として、必要とする医療機関に周知するよう事務連絡している。

事務連絡はこちら（PT協会ホームページ）

今回の提案について、「理学療法士が本来の理学療法ではなく病棟業務を行うのは、どうなのだろうか」と言う声も聞かれる。

本来のあるべき姿とはなんだろうか。

東日本大震災の時もそうだったが、緊急事態は本来の職域を超えても、求められることを率先して取り組み、危機を乗り越える。それが、緊急事態におけるあるべき姿ではないだろうか。もちろん、強制ではない。

新型コロナウイルス感染症患者に最前線で向き合う医師、看護師を支えることが求められれば、やれることをやる。

今回の提案が、このタイミングで日本理学療法士協会、日本作業療法士協会の合同で発信されたこと。厚生労働省の医政局看護課から発出されたこと。このメッセージの意義はとても大きいのではないだろうか。

医療チームによるコロナ禍の病棟業務支援について（特設ページ）

>> PT協会：https://www.japanpt.or.jp/info/20201224.html

>> OT協会：https://www.jaot.or.jp/covid-19/support_team/