東京都健康長寿医療センター研究所は3日、2012年に行われた全国高齢者パネル調査の参加者のデータを解析、フレイル割合を算出した結果、8.7%の人がフレイルに該当していたことを発表した。
プレスリリースによると、研究チームは2012年に行われた全国高齢者パネル調査の参加者のうち、65歳以上の高齢者2,206名のデータを解析。Friedらの指標を用いてフレイルの割合を算出したところ、フレイルは8.7%、プレフレイルは40.8%、健常は50.5%だったことを報告した。また、女性、高齢、社会経済的状態が低い、健康状態が悪いほど、フレイル割合は高い傾向があること。地域ブロック別では、概ね、西日本で高く、東日本で低い「西高東低」の傾向がみられたと報告している。
国はフレイル予防の取り組みの一つとして、今年の4月から、
75歳以上の人を対象に行う健診で活用する質問票に「フレイル」の状態になっているかチェックする「後期高齢者の質問票」を導入している。
一方、新型コロナウイルスの感染拡大を懸念して、自治体が健診を一次休止するケースも相次いでいることや、外出自粛により引きこもりがちの高齢者が増えていることからフレイル該当者が増加していると考えられる。早急にフレイルの把握、予防の取り組みが充実することが望まれる。
引用:<プレスリリース>「日本人高齢者全体のフレイル割合は8.7%」(東京都健康長寿医療センター研究所HP)