2020.08.28

コロナ重症者に早期復帰リハビリテーション

イメージ画像

日本経済新聞は8月9日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）で重症になった患者へのリハビリが注目を集めていることを報道した。理学療法士などのスタッフが、集中治療室（ICU）にいる時期から、息切れや筋力の衰えなどに苦しむ患者に対して早期にリハビリテーションを実施することの効果や、その重要性が伝えられた。

早期リハビリテーションの効果

COVID-19に関わらず、理学療法士などがチームで早期リハビリテーションに介入することが重要である。急性期の病棟に理学療法士を配置することで、ADLの早期回復や入院日数の短縮といった効果があることから報告され、2014年の診療報酬改定では急性期病棟におけるADLの維持・向上を目的とした「ADL維持向上等体制加算」が新設された。

【出典：中医協総会　平成27年12月2日　資料：その５リハビリテーション】

不足する早期リハビリハビリテーション

しかしながら、国内の早期リハビリテーションの提供体制は必ずしも十分ではない。その要因の一つとして人手不足が挙げられ、日本理学療法士協会の森本副会長は「公立の病院では制度上、急性期に向けた理学療法士を多く配置できない」と事情を日経新聞の取材に対して説明している。

遠隔リハビリテーションの取り組み

COVID-19では、感染リスクを減らすためにタブレット端末を使ったリハビリテーションの取り組みも始まっている。軽症や中等症の患者に対して、理学療法士などが患者にタブレット端末を通じて、運動の仕方などを指導するなどの取り組みも始まっている。

早期、遠隔リハビリの推進のための診療報酬改定が必須

遠隔リハビリテーションの取り組みは一部の病院で始まったばかりだが、課題の一つに、遠隔リハビリテーションに対して報酬が算定できないことが挙げられる。殆どの病院は持ち出しで実施している現状がある。遠隔リハビリテーションや早期リハビリテーションの普及には診療報酬改定の見直し、報酬引き上げが必須と言える。

日本経済新聞の記事全文は以下より閲覧が可能。

日本経済新聞　記事全文（PDF）