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計画書料などありません。
リハビリテーション総合計画評価料のことと思いますが、リハビリテーション総合実施計画書を多職種で作成するなど規定の要件を満たせば、診察やリハビリテーションに係る項目とは別に算定できます。
要件というのは、単に計画書を作ることではありませんので、よく要件をご確認ください。

なお、リハビリテーション料を算定するためにリハビリテーション実施計画書を作成する必要がありますが、こちらはリハビリテーション総合計画評価料の要件となる計画書ではありませんので、作成したからと言って別に何か算定できるものはありません。

バイザーPT · Answer 2 · 2022-09-15 13:59:31

ああさんこんにちは。
ご質問の件ですが、これはごく基本的な項目です。このような診療報酬や通則に関しては、診療報酬改定時に見直されています。
そして改定の度に厚労省から発表されています。これを丹念に読み込むということもセラピストの重要な任務となります。
これがわからなければ事務部もとても困りますので、この機会にしっかりと確認しておいてくださいね。
サイトではわかりにくい場合には、アマゾン等で「診療点数早見表」などが刊行されていますので調べてみてください。
そして、ご質問への返答は請求することができます。その根拠は下を確認してください。
https://www.pt-ot-st.net/contents4/medical-treatment-reiwa-4/department/558
そしてこのPT-OT-ST．NETではこのような改定事項に関して、我々セラピストに関わる部分を正確にかつ迅速に提供してくださっています。管理人の友清先生には頭が下がる思いです。常に確認するようにしてください。そして、必ず必要な際には厚労省HPでも確認するという癖をつけてください。
たとえば令和４年改定については、
https://www.pt-ot-st.net/contents4/medical-treatment-reiwa-4/
このようにセラピストに必要な情報がすぐに確認できるようになっています。
情報交換もできますし、ここの利用者の方は皆さん本当に親切に丁寧で有効なアドバイスをくださる方が多いです。その方々のアドバイスを生かしてああ様の業務に取り入れぜひ活かしてください。我々は皆同じリハ職の仲間です。なんでも聞いてください。
あと、頂いたコメントには必ず何らかの返事をすることを忘れないでください。我々も助言した手前、それが少しでも役に立ったのか、筋違いのアドバイスをしていないか気になりますので。