PT-OT-ST.NET

外来リハビリテーション診療料を算定するには要届出となっています。
しかし、外来リハビリテーション診療料を算定すると、再診料は算定出来なくなるわけで、ざっと計算しますと、月々かなりの減収となってしまいます。
この明らかに減収となる外来リハビリテーション診療料の届出をする病院ははたしてどの程度あるのでしょうか？
それとも、外来リハビリを実施するのであれば、この外来リハビリテーション診療料を届出なくてはならないのでしょうか？
みなさんの病院はどのようにする予定でしょうか？

フォティーノ · Answer 2 · 2012-02-24 01:03:34

4：フォティーノ更新日:2012年02月18日 17時04分

友清さんいつもありがとうございます。

いつも助かります。

返信するなるほど！そう思う4 違反申告 Answer Link

友清直樹（管理者） · Answer 3 · 2012-02-24 01:03:34

「毎回のリハビリテーション後にカンファレンス等で医師がリハビリテーションの効果や進捗状況を確認」

この要件について協会は速やかにその内容について明確にして欲しいと要望しているとのこと。

「電子化あるいは一元化された診療記録による医師への報告および口頭での報告等が含まれていることを通知していただきたい」

フォティーノ · Answer 4 · 2012-02-24 01:03:34

友清さん　いつもお世話になっております。

コメントありがとうございます。

外来リハビリテーション診療料１及び外来リハビリテーション診療料２についての「毎回のリハビリテーション後にカンファレンス等で医師がリハビリテーションの効果や進捗状況を確認」については簡潔な紙媒体での報告記載をし毎日の外来終了後にDr確認サインをもらう事も検討中です。

なんらかの記録も必要ではとも考えていますが、業務の圧迫にならないよう改定に適応できればと考えています。

いつもありがとうございます。

友清直樹（管理者） · Answer 5 · 2012-02-24 01:03:34

フォティーノさん　お世話になります。

当院も外来リハビリテーション診療料１及び外来リハビリテーション診療料２についてどの様に運用するは検討している状況です。

外来リハビリテーション診療料１及び外来リハビリテーション診療料２について、理学療法士等に「リハビリテーションの包括的な指示」として一定の責任を任され実施できるという機会は、将来の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士がさらに、自立できるための将来に対する発展性ある一歩とも考えられます。

しかし、収益を含む様々な問題点がありますので、実際にどのように運用するかは悩ましいところだと思います。

算定要件については厚生労働省から示されている資料は先日の「答申」のみなので確実なことは言えませんが、

＞毎回のリハビリテーション後にカンファレンス等で医師がリハビリテー
ションの効果や進捗状況を確認

カンファレンス等の『等』についてはかなり運用として自由度が高いものと考えております。

例えば、口頭での報告でも可能など。今後、明らかになると思います。