理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が集うリハビリ情報サイト

ア 急性発症した運動器疾患又はその手術後の患者とは、上・下肢の複合損傷(骨、筋・ 腱・靭帯、神経、血管のうち3種類以上の複合損傷)、脊椎損傷による四肢麻痺(1肢 以上)、体幹・上・下肢の外傷・骨折、切断・離断(義肢)、運動器の悪性腫瘍等のも のをいう。

イ 慢性の運動器疾患により、一定程度以上の運動機能の低下及び日常生活能力の低下を 来している患者とは、関節の変性疾患、関節の炎症性疾患、熱傷瘢痕による関節拘縮、 運動器不安定症等のものをいう。

(3) 　運動器リハビリテーション料の所定点数には、徒手筋力検査及びその他のリハビリテー ションに付随する諸検査が含まれる。

(4) 　運動器リハビリテーション料は、医師の指導監督の下、理学療法士又は作業療法士の監 視下により行われたものについて算定する。また専任の医師が、直接訓練を実施した場合 にあっても、理学療法士又は作業療法士が実施した場合と同様に算定できる。

(5) 　運動器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、1人の従事者が1人 の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、理学療 法士又は作業療法士と患者が1対1で行うものとする。

なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者1人につき1日18単位を標準と し、週108単位までとする。ただし、1日24単位を上限とする。また、当該実施単位数は、 他の疾患別リハビリテーション及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合わせた 単位数であること。この場合にあって、当該従事者が心大血管疾患リハビリテーションを 実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間20分を1単位 とみなした上で計算するものとする。

(6) 　運動器リハビリテーション料(III)の届出を行った保険医療機関(専従する常勤の理学療 法士が勤務している場合に限る。)において、理学療法士及び作業療法士以外に、運動療 法機能訓練技能講習会を受講するとともに、定期的に適切な研修を修了しているあん摩マ ッサージ指圧師等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、 医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合で あって(1)から(5)までのいずれにも該当する場合に限り、運動器リハビリテーション料 (III)の80点を算定できる。

(7) 　運動器リハビリテーション料(II)の届出を行った保険医療機関において、理学療法士及 び作業療法士以外に、適切な運動器リハビリテーションに係る研修を修了したあん摩マッ サージ指圧師等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、 医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合で あって(1)から(5)までのいずれにも該当する場合に限り、運動器リハビリテーション料 (III)の80点を算定できる。

(8) 　運動器リハビリテーション料(I)の届出を行った保険医療機関において、理学療法士及 び作業療法士以外に、適切な運動器リハビリテーションに係る研修を修了したあん摩マッ サージ指圧師等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、 医師又は理学療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合で あって(1)から(5)までのいずれにも該当する場合に限り、運動器リハビリテーション料 (III)の80点を算定できる。