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(2)発症後数日以内より開始するリハビリテーションは在院日数の短縮や ADL の改善に効果があるが、現在、早期リハビリテーションの評価は 30 日間一 律となっているため、より早期からのリハビリテーションについてさらなる 評価を行い、それ以降について評価を見直す。

(3)外来でのリハビリテーションにおいて、現在は毎回医師の診察が必要とな っているが、状態が安定している場合等、医学的に毎回医師の診察を必要と しない患者が含まれているため、リハビリテーションスタッフが毎回十分な 観察を行い、直ちに医師の診察が可能な体制をとりつつ、カンファレンス等 でリハビリテーションの効果や進捗状況を確認している場合に限り、外来リハビリテーションを医師の 包括的な指示の下にリハビリテーションを提供できるよう、評価体系の見直 しを行う。

(4)訪問リハビリテーションを実施している患者について、急性増悪等のため 一時的に ADL が低下した場合、早期に短期間の頻回リハビリテーションを行 うことで改善が見込まれるため、訪問リハビリテーションを実施している患者に対して一時的に集中的な訪問リハビリテーション を実施可能とするよう要件を変更する。

(5)急性期、回復期リハビリテーションは主に医療保険、維持期リハビリテー ションは主に介護保険、という医療と介護の役割分担を勘案し、標準的算定 日数を超えており、状態の改善が期待できると医学的に判断されない場合の 脳血管疾患等リハビリテーション、運動器リハビリテーションについて、評 価の見直しを行う。なお、要介護等認定者に対するこれらのリハビリテーションは原則次回改定までとするが、次回改定時に介護サービスにおけるリハ ビリテーションの充実状況等を確認する。