理学療法士や作業療法士、言語聴覚士が集うリハビリ情報サイト

(3) 　脳血管疾患等リハビリテーション料のロに掲げる「廃用症候群の場合」の対象となる患 者は、外科手術又は肺炎等の治療時の安静による廃用症候群の患者であって、治療開始時 において、FIM115以下、BI85以下の状態等のものをいう。

(4) 　脳血管疾患等リハビリテーション料の所定点数には、徒手筋力検査及びその他のリハビ リテーションに付随する諸検査が含まれる。

(5) 　急性増悪とは、脳血管疾患等リハビリテーション料の対象となる疾患の増悪等により、 1週間以内にFIM得点又はBIが10以上低下するような状態等に該当する場合をいう。 (6) 脳血管疾患等リハビリテーション料は、医師の指導監督の下、理学療法士、作業療法士 又は言語聴覚士の監視下に行われたものについて算定する。また専任の医師が、直接訓練 を実施した場合にあっても、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が実施した場合と同様に算定できる。

(7)　 脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、1人の従事者が1人の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、 理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士と患者が1対1で行うものとする。

なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者1人につき1日18単位を標準と し、週108単位までとする。ただし、1日24単位を上限とする。また、当該実施単位数は、 他の疾患別リハビリテーション及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合わせた 単位数であること。この場合にあって、当該従事者が心大血管疾患リハビリテーションを 実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間20分を1単位 とみなした上で計算するものとする。

(8) 　脳血管疾患等リハビリテーション料(II)の届出を行った保険医療機関(専従する常勤の 理学療法士が2人以上勤務しているものに限る。)又は脳血管疾患等リハビリテーション 料(III)の届出を行った保険医療機関(専従する常勤の理学療法士が勤務している場合に限 る。)において、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士以外に、運動療法機能訓練技能 講習会を受講するとともに、定期的に適切な研修を修了しているあん摩マッサージ指圧師 等の従事者が訓練を行った場合については、当該療法を実施するに当たり、医師又は理学 療法士が事前に指示を行い、かつ事後に当該療法に係る報告を受ける場合であって、(1) から(7)までのいずれにも該当する場合に限り、脳血管疾患等リハビリテーション料(III) の100点を算定できる。

(9) 　脳血管疾患等リハビリテーション(II)又は(III)を届け出ている施設で、看護師、あん摩 マッサージ指圧師等、理学療法士以外の従事者が理学療法を行う場合については、理学療 法士は医師の指導監督の下に訓練を受ける患者の運動機能訓練の内容等を的確に把握する こと。

(10　) 標準的算定日数を超えた患者については、注4に規定するとおり、1月に13単位に限り 脳血管疾患等リハビリテーション料の所定点数を算定できる。なお、その際には、当該患 者が介護保険による訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、介護予防訪問リ ハビリテーション又は介護予防通所リハビリテーションによるリハビリテーションの適用 があるかについて、適切に評価し、患者の希望に基づき、介護保険によるリハビリテーシ ョンサービスを受けるために必要な支援を行うこと。また、当該患者が介護保険法第62条 に規定する要介護被保険者等である場合には、注4に規定する点数をそれぞれの区分に従い算定する。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九の八に掲げる患者であって、別表 第九の九に掲げる場合については、標準的算定日数を超えた場合であっても、標準的算定 日数内の期間と同様に算定できるものである。なお、その留意事項は以下のとおりである。 ア 特掲診療料の施設基準等別表第九の八第一号に規定する「その他別表第九の四から別表第九の七までに規定する患者であって、リハビリテーションを継続して行うことが必 要であると医学的に認められる者」とは、別表第九の四から別表第九の七までに規定す る患者であって、リハビリテーションを継続することにより状態の改善が期待できると 医学的に認められる者をいうものである。