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ウ 慢性の呼吸器疾患により、一定程度以上の重症の呼吸困難や日常生活能力の低下を来 している患者とは、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、気管支喘息、気管支拡張症、間質 性肺炎、塵肺、びまん性汎気管支炎(DPB)、神経筋疾患で呼吸不全を伴う患者、気 管切開下の患者、人工呼吸管理下の患者、肺結核後遺症等のものであって、次の(イ)~(ハ)のいずれかに該当する状態であるものをいう。

(イ) 息切れスケール(Medical Research Council Scale)で2以上の呼吸困難を有する状態
(ロ) 慢性閉塞性肺疾患(COPD)で日本呼吸器学会の重症度分類のII以上の状態
(ハ) 呼吸障害による歩行機能低下や日常生活活動度の低下により日常生活に支障を来す状態

エ 食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等の手術前後の呼吸機能訓練を要する患者とは、

食道癌、胃癌、肝臓癌、咽・喉頭癌等の患者であって、これらの疾患に係る手術日から 概ね1週間前の患者及び手術後の患者で呼吸機能訓練を行うことで術後の経過が良好に なることが医学的に期待できる患者のことをいう。

(3) 呼吸器リハビリテーション料の所定点数には、呼吸機能検査、経皮的動脈血酸素飽和度 測定及びその他のリハビリテーションに付随する諸検査及び呼吸機能訓練と同時に行った 酸素吸入の費用が含まれる。

(4) 呼吸器リハビリテーション料は、医師の指導監督の下で行われるものであり、理学療法 士又は作業療法士の監視下に行われたものについて算定する。また、専任の医師が、直接 訓練を実施した場合にあっても、理学療法士又は作業療法士が実施した場合と同様に算定 できる。

(5) 呼吸器リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションは、1人の従事者が1人 の患者に対して重点的に個別的訓練を行う必要があると認められる場合であって、理学療 法士又は作業療法士と患者が1対1で行うものとする。

なお、当該リハビリテーションの実施単位数は、従事者1人につき1日18単位を標準と し、週108単位までとする。ただし、1日24単位を上限とする。また、当該実施単位数は、 他の疾患別リハビリテーション及び集団コミュニケーション療法の実施単位数を合わせた 単位数であること。この場合にあって、当該従事者が心大血管疾患リハビリテーションを 実施する場合には、実際に心大血管疾患リハビリテーションに従事した時間20分を1単位 とみなした上で計算するものとする。

(6) 標準的算定日数を超えた患者については、注4に規定するとおり、1月に13単位に限り 呼吸器リハビリテーション料の所定点数が算定できる。なお、その際には、当該患者が介 護保険による訪問リハビリテーション、通所リハビリテーション、介護予防訪問リハビリ テーション又は介護予防通所リハビリテーションによるリハビリテーションの適用がある かについて、適切に評価し、患者の希望に基づき、介護保険によるリハビリテーションサ ービスを受けるために必要な支援を行うこと。ただし、特掲診療料の施設基準等別表第九 の八に掲げる患者であって、別表第九の九に掲げる場合については、標準的算定日数を超 えた場合であっても、標準的算定日数内の期間と同様に算定できるものである。なお、その留意事項は以下のとおりである。